| 2017年 |
単著 倉阪秀史『なぜ経済学は経済を救えないのか―資本基盤マネジメントの経済理論へ （上）視座と理念の転換』詩想舎（i-Card Books） |
| 2017年 |
単著 倉阪秀史『なぜ経済学は経済を救えないのか―資本基盤マネジメントの経済理論へ （下）政策展開の経済理論』詩想舎（i-Card Books） |
| 2015年 |
単著 『環境政策論〔第3版〕』信山社 |
| 2013年 |
共著 永続地帯研究会編（倉阪秀史ほか著）『地図で読む日本の再生可能エネルギー』旬報社 |
| 2013年 |
共著 倉阪秀史ほか『コミュニティ・エネルギー―小水力発電・森林バイオマスを中心に（シリーズ地域の再生）』農山漁村文化協会 |
| 2012年 |
単著 『政策・合意形成入門』勁草書房 |
| 2012年 |
共編著 倉阪秀史編（大石亜希子ほか著）『人口減少・環境制約下で持続するコミュニティづくり―南房総をイメージエリアとして（千葉学ブックレット 県土と県民の豊かな未来に向けて）』千葉日報社 |
| 2010年 |
共著 広井良典＝小林正弥編著『コミュニティ』（第3章「生態系サービスの持続可能性とコミュニティによる管理」）勁草書房 |
| 2009年 |
共著 環境影響評価制度研究会編『戦略的環境アセスメントのすべて』ぎょうせい（第2章「ＳＥＡの導入と環境影響評価法の展開」10-17頁） |
| 2008年 |
共著 『農業と経済』昭和堂（7月臨時増刊号）頁（「「ポスト化石燃料」時代と第一次産業」156-161頁） |
| 2008年 |
共著 廃棄物・３Ｒ研究会編『循環型社会キーワード事典』中央法規出版（項目「拡大生産者責任」，「容器包装リサイクル法」，「経済的政策手段」，「デポジット制度」72-73，166-171頁） |
| 2008年 |
共著 広井良典編著『「環境と福祉」の統合』有斐閣（第8章「「永続地帯」の提案―持続可能な地域社会を目指して」161-175頁〔「倉阪秀史＋永続地帯研究会」名義〕） |
| 2008年 |
共著 横山彰＝財務省財務総合政策研究所編著『温暖化対策と経済成長の制度設計』勁草書房（第2章「エコロジカル経済学の背景と意義」43-71頁） |
| 2007年 |
共著 『金融CSR総覧』経済法令研究会（「環境と経済の両立とCSR」172-177頁） |
| 2006年 |
共著 環境影響評価制度研究会編『環境アセスメントの最新知識』ぎょうせい（「戦略的環境アセスメント」144-149頁） |
| 2006年 |
共著 環境経済・政策学会編『環境経済・政策研究の動向と課題』東洋経済新報社（「エコロジカル経済学の現状と課題」72-91頁） |
| 2006年 |
共著 秋元英一＝小塩和人編著『豊かさと環境』ミネルヴァ書房（「地球温暖化とアメリカの崩れゆく環境政策」65-86頁） |
| 2005年 |
共著 北川正恭ほか編『政策研究のメソドロジー―戦略と実践』法律文化社（第13章「環境政策―政策の方向と事例研究」225-244頁） |
| 2004年 |
共著 小野佐和子ほか編著『海辺の環境学』東京大学出版会（第7章「海辺とかかわるための仕組―三番瀬円卓会議の経験と教訓」186-211頁） |
| 2004年 |
共著 松井三郎編著『地球環境保全の法としくみ』コロナ社（第4章「地球環境保全のための地方自治体や民間企業の動き」143-187頁） |
| 2004年 |
共著 松村弓彦編『教養講座 環境政策と環境法体系』産業環境管理協会（「環境政策の歴史」8-21頁） |
| 2003年 |
共著 神奈川県編著『参加型税制・かながわの挑戦―分権時代の環境と税』第一法規出版（「インセンティブ目的の課税論―環境政策の立場からみた地方環境税」172-178頁） |
| 2010年 |
共編著 『環境―持続可能な経済システム』勁草書房（序論「持続可能な経済を実現するために」，第2章「持続可能性を確保するための経済学―エコロジカル経済学の枠組み」，第3章「持続可能な経済社会に向けた政策パッケージ」，第12章「サービサイズの可能性について」，第8章「地方における環境税について―再論」〔藤生雄太と共同執筆〕） |
| 2006年 |
単著 『環境と経済を再考する』ナカニシヤ出版 |
| 2004年 |
単著 『環境政策論』信山社 |
| 2003年 |
単著 『エコロジカルな経済学』筑摩書房（ちくま新書） |
| 2002年 |
単著 『環境を守るほど経済は発展する―ゴミを出さずにサービスを売る経済学』朝日新聞社（朝日選書） |
| 2017年 |
単著 「まちづくりはどのように変わっていくべきか（連載：21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは（地球・人間環境フォーラム））」グローバルネット5月号 |
| 2017年 |
単著 「ものづくりはどのように変わっていくべきか（連載：21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは（地球・人間環境フォーラム））」グローバルネット4月号 |
| 2017年 |
単著 「エネルギーの使い方はどのように変わっていくべきか（連載：21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは（地球・人間環境フォーラム））」グローバルネット3月号 |
| 2017年 |
共著 前川智美＝倉阪秀史＝佐藤峻「地域ストック持続可能性マネジメントプロジェクト（OpoSSuM）の最終年度の展望」公共研究13巻1号 |
| 2017年 |
単著 「再生可能エネルギーと今後の経済発展の方向性について」環境経済・政策研究10巻1号13-25頁 |
| 2016年 |
単著 「永続地帯をゆく ７ 最終回―再生可能エネルギーによる復興をめざして―長野県栄村」月刊自治研58巻10月号（685号） |
| 2016年 |
単著 「永続地帯をゆく ４―「ご当地電力会社」の先駆け―群馬県中之条町」月刊自治研58巻7月号（682号） |
| 2016年 |
単著 「永続地帯をゆく １―永続地帯とは何か」月刊自治研58巻4月号（679号） |
| 2016年 |
単著 「未来シミュレーターの開発状況について （特集 公開ワークショップ：地方自治体でのストックマネジメントに向けて）」公共研究12巻1号45-50頁 |
| 2016年 |
共著 Hidefumi, Kurasaka; Sekine, Teruya; Murayama, Sashiro; Aoyagi, Takahide; Mitamura, Karen; Xiang, Li, “Impacts of Climate Change on Japanese Radish in Ichihara and Their Potential Implications” International Journal of Environmental Science and Development; Singapore 7.10, pp. 778-782 |
| 2016年 |
単著 「人口が減少していく中でどのように持続可能性を確保するか（連載：21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは（地球・人間環境フォーラム））」グローバルネット3月号 |
| 2016年 |
単著 「市場外の意思決定をどのように行うべきか〔連載：21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは（地球・人間環境フォーラム）〕」グローバルネット2月号 |
| 2016年 |
単著 「持続可能性を確保する経済学はどうあるべきか（連載：21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは（地球・人間環境フォーラム））」グローバルネット1月号 |
| 2015年 |
単著 「新古典派経済学から制度主義へ（連載：21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは（地球・人間環境フォーラム））」グローバルネット12月号 |
| 2015年 |
単著 「地域主導の再生可能エネルギー部門の必要性―「永続地帯」研究の成果などから（特集：再生可能エネルギーの効果的活用に向けた戦略を考える）」日本エネルギー学会誌94巻7号648-656頁 |
| 2015年 |
共著 倉阪秀史ほか「Resource generatorによる地域住民のソーシャル・キャピタルの測定と地域評価との関連分析―千葉県市原市を事例に」土木学会論文集G（環境）71巻6号II91-II98頁 |
| 2014年 |
単著 「再生可能エネルギー基盤の社会に向けた政策展開 （自律分散型の地域づくりと再生可能エネルギーの導入）」計画行政37巻4号3-8頁 |
| 2014年 |
単著 「「公共研究」の進展とその現代的な役割（特集：公共研究の成果と展望）」公共研究10巻1号81-94頁 |
| 2014年 |
単著 「「水車の記憶マップ」づくり―小中学生向けの新しいフィールド学習プログラム」公共研究10巻1号267-277頁 |
| 2013年 |
共著 Shuhan Hu; Hidefumi Kurasaka, “Projection of end-of-lifevehicle (ELV) population at provincial level of China and analysis on thegap between the future requirements and the current situation of ELV treatment in China”, Journal of Material Cycles and Waste Management, Vol. 15, Issue 2, pp. 154-170 |
| 2012年 |
単著 「人口減少・環境制約下で持続できるコミュニティ形成〔特集 人口減少・環境制約下で持続できるコミュニティ形成〕」公共研究8巻1号3-31頁 |
| 2010年 |
共著 千葉大学倉阪研究室＝特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所「永続地帯2010年版報告書」 |
| 2010年 |
共著 倉阪秀史＝馬上丈司＝関口智久＝吉田浩平＝須藤正行＝荒井昭二「千葉市における再生可能エネルギーの導入可能性」千葉市・大学等共同研究 |
| 2011年 |
単著 「エネルギー永続地帯の見える化〔特集 環境の見える化―低炭素社会の実現に向けて」環境情報科学39巻4号28-33頁 |
| 2010年 |
単著 「持続可能な経済にむけた政策転換の方向性」計画行政33巻2号10-15頁 |
| 2010年 |
単著 「環境制約・人口減少下でのコミュニティ形成―持続可能なコミュニティに向けて」公共研究6巻1号146-156頁 |
| 2010年 |
単著 「持続可能なコミュニティへ―生態系サービスの持続可能性とコミュニティによる管理」公共研究6巻1号100-112頁 |
| 2010年 |
単著 「総合研究会報告書に対する意見」環境アセスメント学会誌8巻1号27-31頁 |
| 2009年 |
単著 「「場所の感覚」と持続可能性」倉阪秀史編『「場所の感覚」の総合政策的検討（２）〔人文社会科学研究科研究プロジェクト報告書194集〕』（千葉大学大学院人文社会科学研究科）7-18頁 |
| 2008年 |
単著 「コミュニティの基盤としての社会的共通資本―持続可能性という共通善の実現に向けて」公共研究5巻3号7-37頁 |
| 2008年 |
単著 「持続可能な福祉社会と永続地帯」現代の理論17号68-78頁 |
| 2008年 |
単著 「公共研究と市民参加」公共研究5巻2号18-29頁 |
| 2008年 |
単著 「三番瀬の再生に関する市民参加を振り返る」環境アセスメント学会誌6巻2号18-25頁 |
| 2007年 |
単著 「千葉大学における学生主体の環境マネジメントシステム―新しい実務教育のあり方」環境情報科学37巻2号63-68頁 |
| 2008年 |
単著 「環境と経済の両立のための政策パッケージ」季刊 政策・経営研究5号76-90頁 |
| 2008年 |
単著 「京都議定書以降の温暖化対策の方向性について」生活と環境53巻1号20-23頁 |
| 2007年 |
単著 「持続可能性を確保する社会思想」現代思想35巻12号139-153頁 |
| 2007年 |
単著 「環境と経済に関する理論的フレームワークと政策適用について」公共研究3巻4号176-200頁 |
| 2007年 |
共著 倉阪秀史＝松原弘直「永続地帯―更新性資源ベースの地域経済指標」計画行政29巻4号10-15頁 |
| 2006年 |
単著 「ニューエコノミーと持続可能性」公共研究3巻3号155-170頁 |
| 2006年 |
単著 「場所の感覚と持続可能性」公共研究3巻1号129-146頁 |
| 2006年 |
単著 「家電リサイクル法の課題―排出時負担の影響と今後」都市清掃59巻270号26-31頁 |
| 2006年 |
単著 「エコロジカル経済学の思想的背景」環境思想研究1号21-32頁 |
| 2005年 |
単著 「京都議定書発効と環境税のゆくえ」税務弘報53巻1号8-15頁 |
| 2003年 |
単著 「設計者責任原則試論―人工物を媒介する環境問題に係る負担原則について」千葉大学経済研究18巻3号69-108頁 |
| 2003年 |
単著 「サービスの缶詰の経済理論」千葉大学経済研究18巻2号79-122頁 |
| 2003年 |
単著 「交通計画分野での戦略的環境アセスメントとＥＳＴ」ＥＳＴ研究会編著（環境省地球環境研究総合推進費ＦＳ－１）『我が国における持続可能な交通（ＥＳＴ）の導入に関するＦＳ研究』第７章146-159頁 |
| 2003年 |
単著 「建設リサイクル法の経済的分析」日本不動産学会誌17巻1号（64号）27-33頁 |
| 2002年 |
単著 「自動車リサイクル法の経済的分析」ジュリスト1234号64-71頁 |
| 2002年 |
単著 「持続可能な社会経済システムの設計―永続地帯の提案（下）」千葉大学経済研究17巻1号85-113頁 |
| 2001年 |
単著 「持続可能な社会経済システムの設計―永続地帯の提案（上）」千葉大学経済研究16巻3号657-694頁 |
| 2001年 |
単著 「展望論文 環境に関する社会科学」千葉大学経済研究16巻１号129-140頁 |
| 2008年 |
共著 “Urban horticulture: its significance to environmental conservation”in Katsumi Ohyama, Michiko Takagaki eds., Sustainable Science（Springer）Vol.3, No.2, Oct. 20, pp. 241-247 |
| 2005年 |
単著 “Sustainability and Local Community Services”, International Journal of Public Affairs, Research Center on Public Affairs for Sustainable Society, Vol.1, pp.75-77 |
| 2001年 |
単著 “Japanese Environmental Impact Assessment Law: Before and After”, Built Environment, Vol. 27, No. 1, pp.16-26 |
